概要

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     はじめに

鉄道の路線や停車場の基本的な情報元としてまず挙げられるのが『鉄道要覧』と『停車場一覧』ではないでしょうか。

『鉄道要覧』は事業者別に免特許線・開業線の距離・区間・免特許日・開業日等が、
『停車場一覧』は事業者路線別に駅名・読み・隣接駅間距離・所在地・営業開始日等がまとめられており、両書とも大変有用な基礎資料です。
ところが『停車場一覧』は不定期刊で、平成以降は刊行実績がありません。
『鉄道要覧』は近年こそ年刊ですが、時代を遡るにつれ発刊年がまばらになります。
さらに記載内容も、更新すべき情報が反映されていないことが散見され、誤植も多々見られます。
いずれにしろ、任意の時点の状況を知ろうとすると、時系列変化を補完する必要があります。

このようなとき、これまでに書籍や雑誌等に数えきれないほど発表されている、優れた研究成果や資料を参照させていただいています。
しかしそのたびに資料を探し出し、各論の整合性を確認し考察を加えることも多く、大変な手間と混乱を感じてきました。

それでも長年続けているうち結果は蓄積されてきます。せっかくなので、これさえ見れば変遷が一目でわかるようなデータ集を構築してきました。
近年は両書の必要な情報を融合し、任意の条件で路線距離や停車場数を集計することができるもの、とのコンセプトでデータベース化をしています。

この場ではデータベースの一部をweb上で閲覧できる表に加工し、可能な範囲で掲載していこうと考えています。
「全路線＆全停車場」と大きく掲げていますが、掲載しているのは創業時から現在までの変遷のまとめが完了している事業者です。
残りは鋭意製作中ですので、今後少しずつＵＰしていく予定です。
また掲載済のデータも、新情報や誤りの修正等の必要に応じ、随時更新を行っています。
データの更新内容は“年表”という形で整理していますが、これは別な形で公開できればと考えています。

掲載の形のままではデータベースとしては使えませんし、内容的にもいろいろご意見やご批判があろうかと思います。
画像等は全く掲載するつもりもなく、文字数字だけを羅列する極めて殺風景なサイトですが、
ご覧いただいてもし何かの参考となるようでしたら嬉しく思います。

     概要

対象とする鉄道は、後述の説明「準拠法」に該当するものすべてです。
一つの路線区を独立した一つの表とし、それらの表は基本的に現状または廃止時に所属していた事業者別にまとめています。
路線区はすべての停車場で区間分けし、各々の区間で１行を起こし、各行にはその区間の路線と停車場に関するデータを記載しています。
未開業線については免特許日別とし、免特許の取得区間で１行としています。そのため記載している箇所の路線区間と異なることがあります。
いずれかのデータに変更があったら、行を複製して内容を更新し、それぞれの行が有効となる日付の範囲を記載していくことでデータを構築しています。
路線区の表中では、空白行を区切りとして同一停車場にてグループ化し、停車場グループは最新時点での起点からの累計距離順を基本に並べています。

基本資料として現在のところ参照しているのは
『地方鉄道軌道一覧→私鉄要覧→民鉄要覧→鉄道要覧』大正14年、昭和2,7,10,12,15,18,26,33,34,35,37,38,39,41,44,以後各年度版、
『停車場一覧』明治45年、大正8,13年、昭和2,9,12,21,27,41,47,60年版、『停車場変遷大事典国鉄・ＪＲ編（ＪＴＢ）』です。
データ補完する主な資料として『日本鉄道旅行地図帳（新潮社）』『図説日本の鉄道（講談社）』『鉄道手帳（創元社）』を、
その他に、官報・年報・統計資料・各社史・書籍・雑誌・時刻表等を適宜参照しています。
不明点・未解明な点は多数存在し、データの整合性が取れない場合（特に距離程や路線名）など、必要に応じ独自の考察による推定を加えています。
よって、記載内容は必ずしも正式なものではありませんので、ご了承ください。

     項目の記載について

事業者名・路線名・停車場名については、なるべく正式名称を略さず記載し、
その他の項目では簡略した記載を用いています。
各項目共通として“ - “ (半角マイナス) の表記や空欄は「不明または該当無し」の意で使用しています。

● 年月日: 和暦で表記し、A：明治、B：大正、C：昭和、D：平成、E：令和、で略して用いています。; 明治6年1月1日太陽暦導入以前の太陰太陽暦年月日は、太陽暦に換算しています。
● 該当日: 廃止日は最終日の翌日としています。; 至欄の ” Z ” の記載は「現在」の意になります。; 実施日は以下の記載以外は基本的に確定値ですが、不確定値・推定値であることが多々あります。; ”D3003--< ” の記載は「不明だが少なくとも平成30年3月内」; ”D300331< ” の記載は「不明だが少なくとも平成30年3月31日以前」; ”D300331> ” の記載は「不明だが少なくとも平成30年3月31日以後」; ” D3003度 ” の記載は「不明だが少なくとも平成29年度内」の意になります。; 日付の情報が「Ａ～Ｂ」と幅を持っている場合は、”Ｂより前”と解釈することを基本としています。
● 事業者: 同名異者は存在時期で判別できるため、特に表記上の区別はしていません。; 特に記載がないものは株式会社になります。; 国有鉄道の明治42年10月12日線路名称制定以後は部を記載しています。
● 路線名: 路線名を持たない路線区間、および同じ路線名で複数の区間を有する路線区間には、便宜上路線名に”A,B,C…”の添字を用いて路線区間を区別しています。; 基本の距離程とは別に運賃計算などに使用する換算距離が設定されている場合、路線名の前に(換)を付けて別路線として扱います。; 昭和61年11月1日から日本国有鉄道→ＪＲ貨物で実施されているコンテナ貨物の自動車代行（トラック）輸送は、鉄道路線とは別の独立した路線区とみなしています。
● 免特許日: 鉄道敷設法等にて路線が定められた行為は免許にあたりませんが、未成線を明確にするために、法が廃止された昭和62年4月1日まで国の免許線とみなしています。
● 路線の営業: 仮：仮免許; 未：未開業; 般：一般営業（旅客荷物貨物）; 客：旅客営業（国有鉄道の場合は含荷物）; 貨：貨物営業（国有鉄道以外の場合は含荷物）; 休：営業休止; 止：使用停止、停止; 軍：軍用; 籍：戸籍のみ＜例：ＪＲ東日本戸籍だが実質貨物線の路線＞; 非：起点、営業に該当しない、正式な距離程が設定されていない等
● 準拠法: 国：国の有する鉄道; 鉄：私設鉄道条例･軌道条例施行以前の国有以外の鉄道; 私：私設鉄道法。明治33年9月30日までは私設鉄道条例; 軽：軽便鉄道法; 地：地方鉄道法; 借：他事業者から借入れ・借受けて営業している鉄道; １：鉄道事業法による第１種鉄道（鉄道線路を持ち営業もする。いわば一戸建て）; ２：鉄道事業法による第２種鉄道（鉄道線路は持っていないが営業をする。いわば借家）; ３：鉄道事業法による第３種鉄道（鉄道線路を持っているが営業はしない。いわば家主）; 軌：軌道法。大正12年12月31日までは軌道条例; 運：地域公共交通の活性化及び再生に関する法律により認定された軌道運送事業（第２種鉄道事業と同様の上下分離事業形態）; 整：地域公共交通の活性化及び再生に関する法律により認定された軌道整備事業（第３種鉄道事業と同様の上下分離事業形態）; 非：連絡線・仮線・自動車代行など、本データ内では鉄道路線として扱わない
● 鉄軌道の種類: 普：普通鉄道; 鋼：鋼索鉄道（ケーブルカー）; 無：無軌条電車（トロリーバス。現在は廃止）＜例：東京都、大阪市、関西電力、立山黒部貫光＞; 跨：跨座式鉄道（モノレール）; 垂：懸垂式鉄道（モノレール）; 案：案内軌条式鉄道（新交通）; 浮：浮上式鉄道＜例：ドリーム開発、エイチ・エス・エス・ティ、愛知高速交通＞; 磁：磁気誘導式＜例：(財団法人)二千五年日本国際博覧会協会＞
● 軌間: 軌間を mm 単位で示します。以下に略表記使用例を示します。; ３線：1067mmと1435mm（片側のレールは共用）＜例：山形新幹線、秋田新幹線、青函トンネル＞; ４線：1067mmと762mmでレールが４本＜例：十勝鉄道＞; 異並：1067mmと1435mmが並列＜例：山形新幹線、秋田新幹線＞; 側方：案内軌条式鉄道で、案内軌条が車輪の外側にある; 中央：案内軌条式鉄道で、案内軌条が路面中央にある
● 線路数: 停車場間の本線数になります。; 1：単線; 2：複線; 3：３線（1.5複線）; 4：４線（複々線）; 5：５線（2.5複線）; 6：６線（３複線）; 7：７線（3.5複線）; 8：８線（４複線）; 10：10線（５複線）
● 動力: 以下に略表記使用例を示します。; ケーブルカーでは巻揚げ機の動力を示し、以下に依らない表記もありますが、不確定値とご理解ください。; DC 500：架空線集電方式の直流電気500ボルト; DC 550：架空線集電方式の直流電気550ボルト; DC 600：架空線集電方式の直流電気600ボルト; DC 750：架空線集電方式の直流電気750ボルト; DC 1200：架空線集電方式の直流電気1200ボルト; DC 1500：架空線集電方式の直流電気1500ボルト; DC 3000：架空線集電方式の直流電気3000ボルト; dc 550：第三軌条集電方式の直流電気550ボルト; dc 600：第三軌条集電方式の直流電気600ボルト; dc 750：第三軌条集電方式の直流電気750ボルト; dc 1500：第三軌条集電方式の直流電気1500ボルト; dc 3000：第三軌条集電方式の直流電気3000ボルト; AC20K50：架空線集電方式の交流電気20000ボルト周波数50Hz; AC20K60：架空線集電方式の交流電気20000ボルト周波数60Hz; AC25K50：架空線集電方式の交流電気25000ボルト周波数50Hz; AC25K60：架空線集電方式の交流電気25000ボルト周波数60Hz; EC ：電気方式の詳細不明; ST ：セルポレー式自動鉄道(蒸気動車)＜例：堀之内軌道＞未開業; HP ：馬車鉄道; MP ：人車鉄道(軌道); 圧縮GAS：＜例：新潟交通＞未開業; NE ：上記以外の非電化（Not Electric）
● 距離: 単位の記載がない場合は km です。; 区間距離が不明の場合は便宜上0.0として扱います。
● 停車場名: 同名異種の停車場が隣接する場合に限り、(操)(信)などの種類を付けて区別できるようにしています。; 未開業線・仮免許線の場合は免特許区間の起終点を示します。原文では冗長な記述が多く、基本的には市区町村などの地名を優先して略記しています。
● 複数の路線が接続する停車場の所属線区: 正式な所属が不明な場合は、先に開業した路線の所属とします。; 既設路線の停車場が存在しない場所に新規路線が接続する際に設けられた停車場は、新規路線の所属とします。
● 停車場の種類: 国鉄及び鉄道事業法における分類である「駅・信号場・操車場」に倣うことを基本としています。; 「停留場」は資料等で確認できたときに使用しています。なお「仮」「臨時」など特殊なものは、適宜使用しています。; 「臨時」については開設期間ごとの改廃とせず、新規に設置されたときに「新設」、実態が無くなる最後に「廃止」としています。; 昭和22年5月1日までの国鉄には規定で「信号所」が存在していたため、区別しています。; 国鉄民営化に伴い実施された臨時駅等の整理の実施日は、民営化実施日である昭和62年4月1日との説もありますが、; その前日の昭和62年3月31日実施で営業関係が多数整理されていることに倣い、この日付で統一しています。; ＪＲ貨物のコンテナ貨物自動車代行（トラック）輸送において、拠点貨物駅との間に運行されるトラックの発着地点である; 「コンテナセンター」「自動車代行輸送指定駅」「オフレールステーション」「新営業所」は、; 正式には停車場ではないものもありますが、いずれも停車場とみなし、自動車代行輸送路線に所属するものとしています。; この場合の起点側隣接停車場には拠点駅を記載しています。; 軌道線についてはすべて「停留場」または「信号所」ですが、旅客を取扱わない停留場については、鉄道線に倣った表記を使用しています。; 鉄道線の「停車場」と、軌道線の「停留場」とが、同一位置・同一名称で存在かつ同一構内で営業取扱を行っている場合は「停車場」を優先し（例：名古屋鉄道国府、万葉線六渡寺）、; その他の場合はそれぞれ独立しているものとしています（例：札幌市すすきの）。; 以下に略表記使用例を示します。; 駅：一般的な駅（旅客荷物貨物のどれか又はすべてを営業）; 停留：停留場（軌道はすべて停留場）; 乗降：乗降場; 汽専：汽動車専用乗降場; 自専：自働車専用乗降場; 簡停：簡易停車場; 仮停：仮停車場＜例：大井川鐵道横岡、阪急電鉄伊丹、山陽電気鉄道山陽塩屋(仮)＞; 仮留：仮停留場＜例：千葉都市モノレール千葉、横浜新都市交通金沢八景(仮)、富山ライトレール富山駅北(仮)＞; 仮乗：仮乗降場; 仮車：仮乗車場; 仮降：仮降車場; 船車：船車連絡乗降場; 臨時：実態として臨時駅（時刻表に(臨)印無い駅も含む）＜例：ガーラ湯沢、鹿島サッカースタジアム＞; 臨停：臨時停車場; 臨留：臨時停留場＜例：岡山電気軌道京橋、広島電鉄競輪場入口＞; 臨乗：臨時乗降場; 臨仮：臨時仮停車場; 季留：季節停留場; 乗換：乗換停留場; 暫定：暫定駅＜例：金沢八景(暫)＞; 軍停：軍用停車場; 軍仮：軍用仮停車場; 進駐：進駐軍用停車場; 荷客：荷客扱所; 荷扱：荷扱所＜例：東武鉄道佐野線北館林＞; 荷取：荷物取扱所; 貨取：貨物取扱所; 仮荷：仮荷卸場; 仮臨：仮設臨港駅; 臨積：臨時貨物積卸場; 臨卸：臨時貨物取卸場; コセ：コンテナセンター; 車代：自動車代行輸送指定駅; ORS：オフレールステーション; 新営：新営業所; 信号：信号場; 信所：信号所; 信停：信号停車場; 信聯：信号聯絡所; 信扱：信号扱所; 聯絡：聯絡所; 連絡：連絡所; 合所：合図所; 合取：合図取扱所; フラ：フラグステーション; ブロ：ブロック取扱所; 仮信：仮信号場; 仮所：仮信号所; 仮聯：仮聯絡所; 臨信：臨時信号場; 臨所：臨時信号所; 交換：交換所; 待避：待避所; 離合：離合所; 操車：操車場; 給水：給水所; 水炭：給水給炭所; 線班：線路班; 教習：教習所; 工場：工場; 構内：駅構内＜別称とホームがあり一般的には別駅扱いのものも含む（例：八木西口）＞; 定点：定点; 点：信号場でない分岐点、免特許の分界点など＜例：熊本市の水前寺線健軍線接続点、宇都宮市の宇都宮市・芳賀町境界点＞; 境界：境界点; 分界：分界点＜例：新潟交通・福井鉄道・近畿日本鉄道・北大阪急行電鉄の鉄軌分界点＞; 分岐：分岐点; 他者：籍は他の事業者路線＜例：ＪＲ旅客会社線上のＪＲ貨物駅＞; 他線：籍は他の自社路線; 未設：未設置（未開業線）
● 停車場の営業: 一般：旅客荷物貨物の取扱; 客荷：旅客荷物の取扱（カートレインも扱う駅）＜例：恵比寿＞; 客貨：旅客貨物の取扱; 荷貨：荷物貨物の取扱; 旅客：旅客の取扱; 荷物：荷物の取扱; 貨物：貨物の取扱; 休止：営業休止＜例：南部縦貫鉄道七戸、山万地区センター、東京都上野動物園、ドリーム開発ドリームランド＞; 停止：営業停止; 禁止：使用禁止; 非扱：営業扱なし＜例：札幌市の山鼻西線接続点、阿武隈急行矢野目(信)、相模鉄道厚木(操)＞; 閉鎖：閉鎖＜例：立山黒部貫光の雷殿(臨)＞; 未開：手続上設置扱だが営業していない; 国有鉄道以外については、正確な取扱内容を把握することが困難なことから、以下の区分としています。; 旅客：旅客の取扱は確実だが、貨物の取扱が不明なもの; 貨物：貨物のみの取扱; ただし確認できた場合は; 一般：旅客と貨物の双方の取扱; を使用しています。荷物は貨物に含むこととし、区分していません。; ＪＲ貨物の停車場は以下の区分としています。; 車扱：車扱貨物のみの取扱; コン：コンテナ貨物のみの取扱; 貨物：車扱貨物とコンテナ貨物の双方の取扱
● 停車場の所在市区町村: 市区町村の変遷に応じた「全国地方公共団体コード」を記載しています。; コードが設定された昭和43年12月1日以前については、昭和43年12月1日時点の状態をあてはめ、市区町村の変遷には対応していません。; 同じコードでも、篠山市と丹波篠山市のように、市町村の名称が時期によって異なる場合があるので注意されたい。; なおホームが下り線と上り線とで所在地が違う場合は、下り線の所在地を掲載した。; Google My Maps を利用して、都道府県別に廃止路線とその線上の停車場をプロットしています。; 廃止路線の他に、距離程や停車場位置などの変更が伴う大規模な線路変更についても対応しています。; 路線を示すラインと停車場を示すポイントの位置は過去の再現に努めていますが、かなりの部分で完全ではありません。; 参考程度とご理解ください。; 路線および停車場は、廃止時の状況を基本にプロットしています。; 路線廃止時以前に廃止となった停車場もプロットしていますが、廃止後に近接して新たに停車場が設置された場合などは、先に設置された停車場はプロットしていません。; 現存路線上の停車場の廃止や移転については対応していません。; 停車場名の前後の数字・記号は以下の意味を示します。; 数値：該当区間の起点側からの累計距離程; △：路線の開業延伸時に起点側の終端となったことがある; ▽：路線の開業延伸時に終点側の終端となったことがある; ▲：路線の廃止短縮時に起点側の終端となったことがある; ▼：路線の廃止短縮時に終点側の終端となったことがある; ○：路線の開業後に新設された; ●：路線の廃止前に廃止された; 停車場を示すポイントのマークは、各種地図、航空写真等である程度の精度で位置を推定できたものを「○」、; 小縮尺地図や地名、距離等からおおよその位置を示したものを「？」としています。; 路線を示す線分が停車場間で１本の直線で示される場合は、経路位置が不明であることを示します。; 併用軌道として道路上にプロットされている路線については、道路そのものが廃線当時から移設されていたとしても、現状と大きな差異がない場合は現状の道路上にプロットしています。; 配色は各路線区を区別できるように選定していますが、路線の廃止時にすでに存在していなかった停車場のみはグレーで統一しています。; 路線の説明欄に記載してある期間は、該当区間のうち、部分的にでも新規開業した日付から、すべてが廃止となった日付までを示します。; 複数路線が交差する地点のうち、停車場が存在せず地上にて立体交差をしていた場合は、交差地点に上下関係を示すイメージ図形をプロットしています。